会社案内 | 三共鋼業株式会社

三共鋼業株式会社

COMPANY 会社案内

1959年の会社設立以来、三共鋼業は半世紀以上ものあいだ一貫してモノづくりに挑戦しています。

PHILOSOPHY 企業理念

企業理念

顧客本位
お客様の声を大切にし、お客様と共に感動を
分かち合えるようにベストを尽くします。

競争力強化
変化を先取りし、独自の技術を磨き、
今までに無いお客様満足を実現します。

社員重視
意欲・能力を最高に発揮できる環境を作り、
働きがいの実現を目指しています。

社会との調和
地域社会の一員として地域会社から
歓迎される会社を目指します。

お客様に喜んでいただく事が私達の使命です。

カーメーカーの喜びは、ユーザーに満足してもらえるクルマをつくること。 同じように、私たちの喜びはカーメーカーや各ユニットメーカーなどのお客様に満足していただくことです。
1959年の創業から半世紀、お客様に満足していただく「モノづくり」とは何か、私たちはずっと考えてきました。たとえば開発から品質保証までのトータルなモノづくり体制を整えたのは、いつも最高品質の製品を責任をもってお届けするため。アメリカに生産拠点を立ち上げたのも、海外に進出したお客様に、日本と同じ最高品質の製品をリアルタイムでお届けするため。 これからも私たちは、お客様に満足してもらうことを考え続けていきます。 そしてお客様とともに、本当のモノづくりの喜び、楽しさ、感動を分かち合える企業になりたいと考えています。これから始まる新しい半世紀に向けて。

OVERVIEW 会社概要

社名
三共鋼業株式会社
設立
1959年4月
代表者
代表取締役社長 川瀬英樹
主な設備
プレス機械
~100t(1000kN)
22台
~110t(1100kN)
13台
~160t(1600kN)
3台
~200t(2000kN)
1台
~300t(3000kN)
2台
リベットカシメ機
175台
三次元CAD/CAM
3台
二次元CAD/CAM
4台
マシニングセンター
1台
ワイヤー放電加工機
2台
型彫放電加工機
1台
細穴放電加工機
1台
フライス盤
2台
平面研削盤
2台
成形研削盤
5台
円筒研削盤
1台
プレス機械
ワイヤー放電加工機
主要取引先
アイシン精機株式会社
アイシン・エィ・ダブリュ株式会社
トヨタ紡織株式会社
トヨタ車体株式会社
株式会社三五
タチエス株式会社 他
取引銀行
三菱UFJ銀行 内田橋支店
三井住友銀行 名古屋法人営業部
顧問税理士
ハル税理士法人

HISTORY 沿革

1959年
資本金200万円で三共鋼業株式会社を設立。
荒川車体工業株式会社と取引開始。
リーフスプリング部門をスタート。
1959年の伊勢湾台風では工場が
壊滅的被害を受けるも、復興を果たした。
1961年
資本金300万円に増資。
アイシン精機株式会社および高島屋日発工業株式会社と取引開始。
ドアロックとショックアブソーバ関係部品の製造を開始。
1966年
資本金600万円に増資。
1969年
アイシンワーナー(現アイシン・エィ・ダブリュ株式会社)との取引を開始。
1970年
熱処理を含めた一貫生産体制を確立するため、無酸化電気焼き入れ炉を導入。
これにより保安部品の管理を任される。
1973年
環境保全のため全自動排水処理装置を導入し、排水の浄化に努める。
1979年
事業の拡大を図り、組立ラインでドアロックサブアセンブリーを開始。
これによりプレス・アセンブリーをメイン商品とする。
1983年
新事務所棟を建設。
1984年
マルチフォーミングマシンとして、CAD/CAMシステムを導入。
組立ラインを増築。
1985年
富士通オフコンK-6700αを導入し、入出荷をコンピュータ化。
自動化に向け、技術開発部門をスタート。
1987年
サンルーフ関係の製造を開始し、組立ラインを増設
1988年
元塩工場が完成し、小物プレス製品の増産を開始。
1990年
第2組立工場完成。シート関係の組立を開始。
愛知県東海市名和町に物流センターを新築し、入出荷業務を移転。
1995年
資本金を1000万円に増資。160t大型プレスラインを新設。
国際規格ISO9002認証を取得。
2002年
アメリカ合衆国オハイオ州イングルウッド市にSK TECH社設立。
2004年
ISO14001取得。
愛知県知多郡東浦町にプレス工場を新築し、元塩工場と本社のプレス機を全面移転。
名称をSANKYO東浦北とする。
2008年
既存東浦工場の南接に新社屋建設。
営業部門、品質部門および名和センター(工務部門)を移転。
名称をSANKYO東浦南とする。
2013年
メキシコ合衆国グアナファト州イラブアト市にSK TEC MEXICANA SA.A.De C.V 設立。
2015年
SANKYO本社、新社屋を建設。
教育の本拠地として、人材育成の強化に向けた研修室を併設。